涙小管のう胞 症状診断治療
涙小管のう胞 基本病態と症状の理解
涙小管のう胞は、涙点から涙嚢へ向かう涙小管内に分泌物や内容物が貯留し、管腔が嚢状に拡張した状態を指し、多くは良性病変として経過します。
涙道全体の解剖として「涙点→涙小管→涙嚢→鼻涙管→鼻腔」という流れを押さえておくと、どのレベルに病変があるかをイメージしやすく、症状との対応付けにも有用です。
主な自覚症状は、片側性の流涙や眼脂、内眼角付近の小さな腫瘤・違和感であり、圧痛は乏しいか軽度であることが多く、急性涙嚢炎などの炎症性疾患と対照的です。
しかし長期に放置された場合、細菌感染を契機に痛みや発赤を伴うこともあり、慢性涙嚢炎への移行や周囲組織への炎症波及リスクも考慮する必要があります。
視診上は、目頭寄りの上下眼瞼縁からやや内側に、境界明瞭で弾性軟の隆起を触れることがあり、涙点近傍に限局する点が涙嚢部腫脹と異なる特徴です。
参考）涙道治療｜練馬区｜氷川台かたくら眼科｜白内障日帰り手術
圧迫により涙点から透明〜淡黄色の分泌物が逆流することもありますが、急性炎症を伴う涙嚢炎のような強い疼痛や皮膚の発赤を欠く点が重要な鑑別ポイントとなります。
症状が軽微で患者から自覚的な訴えが少ないケースもあり、他院で「単なる麦粒腫」「皮下嚢腫」として扱われていた既往を聴取できることもあるため、問診で涙道症状の有無を系統的に確認することが望まれます。
参考）疾患解説 先天鼻涙管閉塞症｜眼科 – 医療法人財団 荻窪病院…
特に高齢者では、慢性的な流涙を加齢変化と誤解している例も多く、涙小管レベルの病変の見落としにつながるため、内眼角周囲の触診と涙点の観察をルーチン化すると診断精度が向上します。
涙小管のう胞 鑑別診断と誤診を避けるポイント
涙小管のう胞と鑑別すべき代表的疾患として、慢性涙嚢炎、急性涙嚢炎、先天鼻涙管閉塞症、皮膚・皮下の嚢腫性病変（表皮嚢腫など）が挙げられ、それぞれ腫脹部位と圧痛の有無が重要な所見となります。
慢性涙嚢炎では、目頭の涙嚢部を押すと、膿性分泌物が涙点から逆流する一方で、腫脹の主座は涙嚢であり、涙小管付近の限局性隆起とは位置関係が異なる点に注意が必要です。
急性涙嚢炎は、鼻涙管閉塞を背景に涙嚢内で急激な細菌増殖が起こることで、強い疼痛と発赤、発熱を伴うことが多く、しばしば切開排膿や全身抗菌薬投与が必要になる点で、比較的症状の穏やかな涙小管のう胞とは臨床像が明確に異なります。
一方、新生児や乳児では先天鼻涙管閉塞症が流涙・眼脂の主原因であることが多く、涙小管のう胞との鑑別では、涙嚢部の腫脹やマッサージによる分泌物排出の有無を丁寧に確認することが求められます。
瞼縁や皮膚に生じる表皮嚢腫などの皮膚腫瘤は、涙道との交通を持たないため、圧迫しても涙点からの逆流は認められず、涙道造影や涙道内視鏡で管腔との連続性がないことが診断の助けとなります。
誤診として多いのは「単純な皮膚嚢腫」として切除のみ行われ、涙小管の連続性を断裂させてしまうケースであり、術後に新たな流涙症状を生じることもあるため、内眼角周囲の腫瘤では涙道疾患を常に念頭に置くことが重要です。
さらに、涙道閉塞症に合併した嚢胞性変化が涙小管レベルまで波及している場合、のう胞単独の処置では再発することがあり、鼻涙管や涙嚢レベルの閉塞評価を併せて行うことが推奨されます。
特に繰り返す流涙・眼脂や既往の涙嚢炎がある患者では、涙小管のう胞が全体的な涙道狭窄・閉塞の「先端症状」である可能性も考慮し、全長評価を行うことで、長期的な治療戦略の見直しにつながります。
涙道疾患の鑑別と全体像の整理には、大学病院の眼形成・涙道外来の解説ページが参考になります（涙嚢炎や鼻涙管閉塞を含めた涙道疾患の解説）。
涙小管のう胞 検査と診断アルゴリズム
涙小管のう胞を疑う場合、まずスリットランプと拡大鏡による涙点・内眼角の観察を行い、腫脹部位、涙点の形態、分泌物の有無を評価したうえで、必要に応じて涙道洗浄やフルオレセイン消失試験を組み合わせます。
涙道洗浄での抵抗や逆流のパターンを記録することで、涙小管レベルか、涙嚢〜鼻涙管レベルかといった閉塞部位の推定が可能となり、後の治療選択に直結します。
さらに精密評価を行う場合、涙道造影（DCG）や涙道シンチグラフィが選択肢となり、管腔の拡張像や閉塞部位を画像として客観的に示すことができるため、手術計画を立てる際にも有用です。
近年は極細径の涙道内視鏡が普及しつつあり、直径約0.9mmの内視鏡を用いて閉塞部位や嚢胞内腔を直視下に観察しつつ、同時に治療操作（穿破・洗浄・チューブ留置など）を行うアプローチが増えています。
診断アルゴリズムとしては、①視診・触診で部位を確認 → ②涙道洗浄で機能評価 → ③必要に応じて造影・内視鏡で解剖学的評価、という段階的なアプローチを取ることで、過剰検査を避けつつ見落としも防ぐバランスがとれます。
特に高齢者や既往の多い患者では、涙道以外の要因による流涙（ドライアイ関連反射性流涙や結膜疾患など）も鑑別に挙がるため、前眼部の状態評価と合わせて診断することが重要です。
参考）日本小児眼科学会
眼科クリニックの涙道診療フローや涙道内視鏡手術の解説は、検査・診断のイメージをつかむのに有用です（流涙症と涙道手術の説明部分が参考）。
涙小管のう胞 治療選択と眼形成・涙道手術の実際
涙小管のう胞の治療は、症状の程度、感染の有無、背景にある涙道閉塞の有無を踏まえて決定され、無症候性で小さなのう胞では、経過観察にとどめることもありますが、反復する流涙や感染を伴う場合には積極的治療が検討されます。
単純な嚢胞内容の排出のみでは再発が多いため、涙道内視鏡を用いた管腔の拡張や洗浄、必要に応じた涙管チューブ挿入術を併用することで、涙流路の再建と再閉塞予防を図ることが推奨されています。
涙道内視鏡下涙管チューブ挿入術では、局所麻酔下に涙点から内視鏡を挿入し、閉塞や狭窄部を確認しながら穿破・拡張した後、シリコンチューブ（ヌンチャク型など）を数カ月留置して再閉塞を防ぎます。
この術式は入院を要さず、15分程度の短時間で行えることが多い一方、急性炎症期や周囲組織に高度の瘢痕がある場合は手技が難しく、炎症を十分に沈静化させてから施行するなどの配慮が必要です。
鼻涙管〜涙嚢レベルに高度閉塞を伴う場合や、再発を繰り返す例では、涙嚢鼻腔吻合術（DCR）が根治的治療として選択され、涙嚢と鼻腔の間の骨を除去して新たなバイパスを形成することで、涙流路を再構築します。
参考）眼形成・涙道外来
鼻外法・鼻内法いずれのアプローチでも、術後は鼻腔内の瘢痕や閉塞を予防するための処置や、シリコンチューブ留置を併用するケースもあり、術前の患者説明と術後フォローが重要です。
一見小さな「のう胞」の処置に見えても、涙小管の損傷や不適切な切除は永久的な流涙症につながるリスクがあるため、眼形成・涙道外来など専門性の高い施設への紹介基準をチーム内で共有しておくことは、医療安全の観点からも重要なポイントです。
特に、内眼角の手術歴や外傷歴、顔面骨折後に生じた涙道症状を伴う患者では、既存の瘢痕や変形を背景に複雑な涙道閉塞が潜んでいることがあり、術前のCT評価や耳鼻科との連携を含めた多職種アプローチが有用となります。
眼形成・涙道手術の全体像や各術式の適応は、涙道専門クリニックのページが参考になります（涙道内視鏡手術とDCRの適応解説）。
涙小管のう胞 医療従事者が押さえたい意外なポイントとチーム連携
涙小管のう胞は眼科疾患として扱われることが多いものの、初期受診が内科・小児科・皮膚科・形成外科であることも少なくなく、「内眼角の小さなできもの」として相談されるケースでは、各科医師が涙道疾患を想起できるかどうかが診断の分かれ道になります。
特に乳幼児の流涙・眼脂は「結膜炎」や「鼻かぜ」として処方のみで経過観察されることも多く、先天鼻涙管閉塞や涙小管レベルの異常が背景にある場合、適切なタイミングで眼科に紹介されないまま慢性化するリスクがある点は見落とされがちです。
また、涙嚢炎や涙道閉塞を抱える患者では、涙液中の細菌が白内障手術や硝子体手術の際の術後眼内炎リスクを高める可能性が指摘されており、術前に涙道評価を行い必要に応じて治療を先行させるといった「周術期涙道マネジメント」を意識することも、医療従事者にとって重要な視点です。
これは、単に流涙を改善するという観点だけでなく、眼科手術全体の安全性向上に寄与する点で、他科の医師や看護師、手術室スタッフと情報を共有すべきテーマと言えます。
看護師・視能訓練士にとっては、涙道洗浄や術後のチューブ管理、患者教育（マッサージ方法、点眼の手技、感染徴候の観察など）が重要な役割となり、多職種がそれぞれの立場から涙道疾患の早期発見と再発予防に関わることで、治療成績の向上につながります。
さらに、在宅や高齢者施設でのケアにおいても、持続する流涙や目やにを「加齢の一部」と片付けず、背景に涙小管のう胞や涙道閉塞があり得ることを介護スタッフと共有しておくことが、早期の眼科受診につながる意外に重要なアプローチです。
涙道疾患に関する患者向け・医療従事者向けの情報は、一般社団法人や病院サイトの解説がまとまっています（先天鼻涙管閉塞と涙道解剖の説明部分が参考）。