その他の抗がん薬と医療従事者の曝露対策
安全キャビネット未設置の施設では妊娠リスクが2倍になります
その他の抗がん薬の定義と分類体系
抗がん薬は作用機序や開発経緯によって複数のカテゴリーに分類されます。従来の殺細胞性抗がん薬（アルキル化剤、代謝拮抗薬、抗がん性抗生物質、植物アルカロイドなど）以外にも、近年では多様な薬剤が臨床で使用されています。
その他の抗がん薬には主に以下の種類が含まれます。内分泌療法薬（ホルモン剤）は、乳がんや前立腺がんなどホルモン依存性の腫瘍に対して使用され、がん細胞の増殖に必要なホルモンの作用を抑制します。分子標的薬は、がん細胞に特異的に発現している分子を標的として作用し、正常細胞への影響を最小限に抑えることを目指した薬剤です。免疫チェックポイント阻害薬は、がん細胞によって抑制されていた免疫細胞のブレーキを解除し、患者自身の免疫力でがん細胞を攻撃させる薬剤です。
つまり多様な作用機序です。
さらに、L-アスパラギナーゼのような特殊な酵素製剤や、アクチノマイシンDなどの特定の腫瘍に使用される薬剤も「その他」に分類される場合があります。これらの薬剤は従来の殺細胞性抗がん薬とは異なる作用機序を持ち、特定のがん種に対して高い効果を示すことが特徴です。
医療従事者としては、これらの分類を理解することで、適切な取り扱いと患者指導が可能になります。各薬剤の特性に応じた副作用対策や投与管理が求められるため、レジメン管理システムでの正確な情報共有が重要です。病院内のレジメン審査委員会では、多職種（医師、薬剤師、看護師）が協力して、安全性と有効性を担保した治療計画を承認する体制が整備されています。
各薬剤グループには固有の特性があります。ホルモン剤は比較的副作用が軽度ですが、長期投与が必要な場合が多いです。分子標的薬は従来の抗がん剤とは異なる副作用プロファイルを持ち、皮疹や下痢などが特徴的です。免疫チェックポイント阻害薬は免疫関連有害事象（irAE）という特殊な副作用を引き起こす可能性があるため、早期発見と適切な対応が必要です。
国立がん研究センターがん情報サービス「薬物療法」では、各薬剤分類の詳細な情報と患者向け説明資料が提供されています。
その他の抗がん薬による医療従事者への曝露リスク
抗がん薬の職業性曝露は、医療従事者にとって深刻な健康リスクをもたらします。これは薬剤師や看護師が患者の治療のために抗がん薬を取り扱う際、または投与された患者の汚染リネンや排泄物を扱うことで薬剤に曝されることを指します。
曝露経路は複数存在します。皮膚や目へ抗がん薬が付着する、抗がん薬に触れた手指で食事をする、気化した抗がん薬を吸入するなどが主な経路です。特に調製時には薬剤のエアロゾル化や飛散のリスクが高く、適切な防護措置を講じなければ重大な健康被害につながります。
深刻なのは生殖への影響です。
研究データによると、妊娠初期（第1期）に毎日1時間以上抗がん剤に曝露された看護師では、自然流産が2倍に増加したことが報告されています。また、抗がん薬を取り扱っている看護師や薬剤師を対象とした調査では、抗がん薬曝露が流産および流産と仮死分娩の総計との間に有意な関連があったことが示されています。妊娠期間中の抗がん剤曝露による自然流産のリスクは1.5倍、自然流産と死産の複合リスクは1.4倍と有意に多いという結果も報告されています。
急性症状としては、皮膚や目への刺激、消化器症状、頭痛などがあります。これらは比較的実感しやすい症状ですが、長期的な影響として発がん性、不妊、早産、流産など生殖への影響も懸念されます。抗がん薬の多くは細胞毒性を有し、変異原性（染色体異常）、発がん性（がんの発生もしくは発がん過程を促進する性質）、催奇形性（妊娠中の女性を介して胎児に奇形を引き起こす性質）という3つの危険性を持っています。
日本病院薬剤師会の調査では、がん診療を行っている2,060施設のうち、安全キャビネットで無菌調製を行っているのは約8割（1,641施設）でした。これは裏を返せば、約2割の施設では適切な曝露対策が講じられていない可能性があることを示しています。安全キャビネット未設置の環境で調製を続けることは、医療従事者の健康を危険にさらす行為といえます。
曝露対策が不十分な施設では、医療従事者への健康教育と設備投資が急務です。特に妊娠の可能性がある女性医療従事者については、配置転換や業務内容の見直しを検討する必要があります。
日本病院薬剤師会「抗がん薬安全取り扱いに関する指針」には、曝露リスクの詳細な評価と対策指針が記載されています。
その他の抗がん薬の調製時における安全対策の実際
抗がん薬調製時の曝露対策には、複数の防護層が必要です。最も基本となるのは安全キャビネット（Biological Safety Cabinet：BSC）の使用で、特にクラスIIタイプが推奨されます。このキャビネットは調製者を保護するとともに、薬剤の無菌性も維持できる構造になっています。
安全キャビネットには種類があります。クラスIIA2タイプは排気の70%を再循環させますが、クラスIIB2タイプは100%室外排気するため、より高い安全性が確保されます。抗がん薬のように揮発性の高い薬剤を扱う場合は、クラスIIB2タイプの設置が理想的です。
近年注目されているのがCSTDです。
閉鎖式薬物移送システム（Closed System Transfer Device：CSTD）は、抗がん剤の調製から投与までの一連の過程で、薬剤の漏れ・揮発・飛散を減らすための接続/移送デバイスです。米国国立労働安全衛生研究所（NIOSH）は、CSTDを「調製→投与」まで一連の過程で使用することを推奨しています。日本でも徐々に普及が進んでおり、全抗がん薬へのCSTD導入を計画している施設が増えています。
個人防護具（Personal Protective Equipment：PPE）の適切な着用も不可欠です。調製時には、パウダーフリーの手袋を二重に装着し、ガウン（長袖で袖口がフィットするタイプ）、キャップ、ゴーグルまたはフェイスシールド、マスク（N95マスクが推奨される）を着用します。通常の安全キャビネット（クラスII）で抗がん剤調製を行う場合、これらのPPEをすべて着用する必要がありますが、陰圧アイソレーターなどより高度な機器を使用する場合は、一部のPPEを省略できる場合もあります。
安全キャビネットの維持管理も重要です。キャビネット内や作業台の清掃には、抗がん薬を不活性化するために次亜塩素酸ナトリウム（漂白剤）を使用します。次亜塩素酸ナトリウムは金属を腐食させる作用があるため、さらにチオ硫酸ナトリウム溶液（チオ硫酸ソーダ・ハイポ）による清拭を行って中和します。定期的なフィルター交換と年次の性能確認検査も必須です。
調製手順の標準化とトレーニングも欠かせません。各施設では、抗がん薬調製マニュアルを整備し、新人スタッフへの教育プログラムを実施する必要があります。日本病院薬剤師会が発行している「抗悪性腫瘍薬の院内取扱い指針」は、調製手順の標準化に有用な参考資料です。
その他の抗がん薬投与後48時間の排泄物管理
抗がん薬治療における曝露リスクは、調製時だけでなく患者ケアの場面でも存在します。多くの抗がん薬は投与後48時間以内に80～90%が尿や便などから排泄されるため、この期間中の排泄物取り扱いには特別な注意が必要です。
48時間ルールが基本原則です。
主要な抗がん薬は投与されてから体外に排出されるまで、平均して約48時間かかります。そのため、抗がん薬の治療を受けている患者の排泄物を取り扱うときは、治療終了後48時間までを「曝露防止策を実行すべき時間」と設定し、必ず防護具（手袋、ガウン、マスク、フェイスシールドなど）を装着する必要があります。ただし、一部の薬剤では尿中残留期間が7日間に及ぶものもあるため、使用薬剤の排泄動態を確認することが重要です。
排泄物処理時の具体的な手順としては、まず適切なPPEを装着します。手袋は二重装着が推奨され、外側の手袋を脱ぐ際に内側の手袋が汚染されないよう注意します。オムツや尿パッドなどの交換時は、排泄物が飛散しないようゆっくりと取り扱い、密閉できるビニール袋に入れてから廃棄します。
トイレ使用時の指導も大切です。患者本人や家族に対して、男性も座って用を足すこと、便座の蓋を閉めてから水を流すこと、トイレ使用後は手洗いを徹底することなどを説明します。これにより尿の飛散や、水を流す際のエアロゾル化を防ぐことができます。
汚染リネンの取り扱いにも配慮が必要です。抗がん薬投与後48時間以内の患者が使用したシーツ、枕カバー、パジャマなどは、他の洗濯物と分けて処理します。汚染リネンは密閉できるランドリーバッグに入れ、「抗がん薬汚染」のラベルを貼付します。洗濯する際は他の洗濯物と混ぜず、通常の洗剤で2回洗濯することが推奨されます。
在宅でのケアにも注意が必要です。外来化学療法が増加している現在、患者が自宅で過ごす時間も長くなっています。家族に対して、患者の排泄物を扱う際は使い捨て手袋を着用すること、患者専用のタオルを用意すること、患者が使用した食器は分けて洗うことなどを指導します。特に小さな子供がいる家庭では、患者のトイレや洗面所に子供が近づかないよう注意喚起が必要です。
廃棄物の処理方法も重要なポイントです。治療終了後48時間以内の患者の排泄物や吐物で汚染された物（オムツ、膀胱留置カテーテル、ストーマパウチ、リネン、防護具など）を廃棄する際には、密閉式プラスチックバッグに入れ有害廃棄物専用の廃棄容器に捨てます。在宅で処理する場合は二重のビニール袋に入れて密封し、自治体の指示に従って廃棄します。
Cardinal Health「抗がん薬投与患者さんのケア時の注意」では、排泄物管理の詳細なガイドラインが提供されています。
その他の抗がん薬のレジメン管理と適応外使用の課題
がん薬物療法の安全性と有効性を担保するためには、適切なレジメン管理体制が不可欠です。レジメンとは、使用する抗がん薬の種類、投与量、投与方法、投与スケジュール、併用する支持療法薬などを詳細に規定した治療計画書のことです。
レジメン審査制度が安全の要です。
多くの医療機関では、院内のレジメン審査委員会（化学療法委員会）を設置し、新規レジメンの申請を審査・承認する体制を整えています。この委員会は通常、複数の専門医、薬剤師、看護師、場合によっては栄養士や医療事務職も含めた多職種で構成されます。審査では、科学的根拠（エビデンス）の確認、投与量・スケジュールの妥当性、副作用対策の適切性、保険適用の有無などが検討されます。
レジメン管理の目的は多岐にわたります。
第一に医療安全の確保があります。
毒性の強い抗がん剤治療では、投与量の誤りや投与間隔の誤りが重大な健康被害につながるため、標準化されたレジメンに基づく治療が患者の安全を守ります。
第二にがん薬物療法の適正化です。
科学的根拠に基づいた標準的な治療を提供することで、治療効果の最大化と副作用の最小化を目指します。第三に患者のQOL（Quality of Life）向上です。適切な支持療法を含めたレジメンにより、患者が治療を継続しやすい環境を整えます。第四に適正な医療資源（医薬品および医療用消耗品）の利用です。
適応外使用の問題も存在します。「適応外使用」とは、薬事法（現在の医薬品医療機器等法）で承認されているがんとは別のがんに対する抗がん剤の使用や、承認されている用法・用量とは異なる使用のことを指します。臨床現場では、科学的根拠があるにもかかわらず国内で承認が得られていない治療法が存在し、これが患者にとって最善の選択肢である場合もあります。
しかし適応外使用には課題があります。薬の有効性や安全性が十分に確認されていないため、期待通りの効果が得られなかったり、予期しない副作用が生じる可能性があります。また、保険診療の対象とならない場合があり、治療費の負担が増える可能性もあります。医療従事者としては、適応外使用を行う際には、患者への十分なインフォームドコンセントと、院内倫理審査委員会での審議が必要となることを理解しておく必要があります。
近年では、未承認薬・適応外薬の問題を解消するための施策も進められています。「高度医療評価制度」や「患者申出療養制度」などにより、一定の要件の下で保険診療と併用できる仕組みが整備されつつあります。医療従事者は、これらの制度を理解し、患者に適切な情報提供を行うことが求められます。
レジメン管理システムの電子化も進んでいます。電子カルテと連動したレジメン管理システムを導入することで、処方から調製、投与、副作用モニタリングまでの一連のプロセスを効率化し、ヒューマンエラーを減少させることができます。また、投与実績のデータベース化により、施設内での治療成績の評価や、副作用発現率の分析なども可能になります。
医療従事者間の情報共有も重要です。多くの病院では、承認されたレジメンを病院ウェブサイトで公開し、地域の保険調剤薬局や他の医療機関と情報共有を図っています。これにより、外来化学療法後の患者が地域で適切なケアを受けられる体制が整備されつつあります。
