進行性近視と小児と眼軸長と治療

進行性近視と治療

進行性近視の診療で外さない要点

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「屈折度」だけでなく「眼軸長」を追う

小児の近視は眼軸長の延長が本体になりやすく、同じD変化でも病態の勢いが異なります。

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進行抑制治療は「エビデンス」と「安全性」で選ぶ

日本近視学会は、エビデンスやコンセンサスが十分でない治療が混在する点に注意を促しています。

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継続フォローが治療効果と合併症早期発見を左右

定期検査で進行速度を評価し、必要時に治療強度を調整する運用が重要です。

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進行性近視は、単に「近視がある」ではなく、経時的に屈折度のマイナス化や眼軸長延長が続き、将来の強度近視・病的変化へつながり得る状態として臨床的に扱うのが実務的です。

日本眼科学会（日本眼科医会の解説ページ）でも、近視は眼軸長と角膜・水晶体の屈折力のバランス破綻で起こり、病的近視は眼軸が長く後方部が変形し、網膜・脈絡膜・視神経に病的変化を生じうることが説明されています。

このため医療従事者向けの評価では、オートレフだけで「-D」を追うのではなく、眼軸長（IOLマスター等）を同時に追跡し、進行速度（例：年あたりのAL伸展）を共有言語にすることが、治療適応や強化の判断で役に立ちます。

【定義・分類や病的近視の概念整理に有用】

小児期は眼軸長が伸びやすく、近視が強度化すると眼軸長の過伸展によって網膜・脈絡膜の病的変化が起こり、黄斑変性・網膜剥離・緑内障などのリスクが高くなる点が、ガイドラインでも強調されています。

近視進行抑制治療は世界的に開発が進む一方、日本近視学会は「近視進行抑制を謳う治療法には明確なエビデンスやコンセンサスが得られていないものもある」と明記しており、説明文書や同意の作り込みが重要になります。

また、日本近視学会は人でのエビデンス確立には長期・大規模研究が必要で、十分なエビデンスが示された治療が日本でも承認され始め、今後ガイドラインが整備・更新されるという見通しを示しています。

【進行抑制治療の位置づけ（エビデンス・承認・ガイドライン整備の考え方）】

強度近視が進むと「眼軸長延長に伴って眼底後極部に生じる後部ぶどう腫は重篤な合併症である」と日本眼科学会誌の論文要旨でも述べられており、進行性近視のフォローでは“合併症の芽”を意識する必要があります。

後部ぶどう腫は、網脈絡膜変性の病因として重要な役割を果たし得るという位置づけが示されており、屈折値が同程度でも眼底形態（後極部の変形）の有無でリスク層別化が変わり得ます。

実務では、強度近視に近づくほど、視力や屈折だけでなく眼底・OCT所見も含めた経時比較（「変化」を見逃さない運用）をルーチン化し、紹介基準や画像の保存ルールをチームで統一すると診療の質が上がります。

【強度近視と後部ぶどう腫の形態・病態の背景整理】

近視管理用眼鏡（多分割レンズ）ガイドライン（第1版）では、近視人口の増加予測や強度近視がもたらすリスク（眼軸長の過伸展に伴う網膜・脈絡膜の病的変化）を背景に、小児期の包括的対策が急務であることが述べられています。

同ガイドラインは、ランダム化比較試験で臨床的に有用とされる抑制率（30～40％以上）が示された治療法として、アトロピン点眼、オルソケラトロジー、多焦点ソフトCL、さらに多分割眼鏡レンズ（MiYOSMART、Stellest）等を挙げています。

医療従事者としては「どれが最強か」ではなく、年齢・生活・装用許容度・副作用許容度・通院継続性を踏まえて、眼鏡（管理用レンズ）を“治療の柱”として提示できるよう、処方前検査と経過観察の手順を院内で標準化するのが安全です。

【多分割レンズの適応・留意点など（公式ガイドライン本文）】

進行性近視の外来でつまずきやすいのは、治療法そのものより「家族の理解」と「継続運用」で、ここを外すとエビデンスのある手段でも実効性が落ちます。

日本近視学会が、近視進行抑制を謳う治療にはエビデンスやコンセンサスが十分でないものもあると注意喚起している点は、同意説明で“線引き”を明確にする根拠として使えます。

現場向けの具体策としては、🧾「治療の目的＝裸眼視力の改善ではなく、眼軸長延長を抑えて将来の合併症リスクを下げる」こと、📈「評価指標＝屈折度だけでなく眼軸長」こと、🔁「治療は固定ではなく進行速度で調整する」ことを、初回同意書と再同意（学年・生活変化のタイミング）に落とし込むと説明が安定します。