慢性血栓塞栓性肺高血圧症の余命と治療の最前線
手術適応のないCTEPH患者でも、薬物療法だけで5年生存率87%に達します。
慢性血栓塞栓性肺高血圧症の余命を左右する肺動脈圧の基準値
CTEPHの予後において、肺動脈平均圧（mPAP）は最も重要な指標の一つです。肺動脈圧が50mmHg以上に上昇している患者の5年生存率は、わずか10%という厳しいデータがあります。
これを身近なイメージで考えると、10人の重症患者がいた場合、5年後に生存しているのは1人だけという計算になります。
一方、mPAPが30〜40mmHgの患者では5年生存率50%、肺動脈圧が正常域に近い場合は5〜6年後でも90%以上が生存しているとされています。 つまり診断時の肺動脈圧が、余命予測の核心です。
医療従事者として把握しておきたいのは、この肺動脈圧の値によって治療方針の緊急度が大きく変わる点です。mPAPが50mmHg超の症例では、手術適応の有無を含めた迅速な専門施設への紹介が予後改善に直結します。診断の遅延が患者の余命を縮めるリスクがあることを、常に念頭に置く必要があります。
重症度が上がるほど、介入のウィンドウは狭くなります。症状が軽微な段階での早期発見・早期紹介が、長期生存への鍵といえます。
慢性血栓塞栓性肺高血圧症の余命改善に直結するPEA手術の適応判断
肺動脈血栓内膜摘除術（PEA）は、CTEPHにおいて根治的治療として位置づけられています。手術が行われた場合の5年生存率は82〜95%、10年生存率は75〜93%と報告されており、内科的治療を大きく上回る長期予後が期待できます。
これは根本的な予後改善です。
PEAの適応は、①mPAP≧25mmHg、②術前の肺血管抵抗（PVR）が高値、③血栓が中枢側（肺動脈本幹〜葉動脈レベル）に存在する、④合併症リスクが許容範囲内、という条件を総合的に判断します。 遠位型の血栓病変や高齢者・合併症例では手術リスクが高まり、BPAや薬物療法との組み合わせが検討されます。
参考）www.mhlw.go.jp/…/0000064447.pdf
重要な点として、急性肺塞栓症から移行するCTEPH患者の場合、発症から3〜6か月の抗凝固療法後に評価を行っても肺高血圧が残存している場合にCTEPHと確定診断されます。 この移行期の管理が、後のPEA適応判断にも影響します。
PEAは高度な専門性を要する手術であり、手術件数の多い施設ほど術後成績が良好です。適応を検討する際は早期に専門施設と連携することが原則です。
参考：難病情報センターによるCTEPH（指定難病88）の詳細な診断・治療基準
慢性血栓塞栓性肺高血圧症の余命改善に貢献するBPA（バルーン肺動脈形成術）の実力
BPA（バルーン肺動脈形成術）は、日本が世界をリードするカテーテル治療です。 国立循環器病研究センターを中心とした日本全国44施設・1202例という世界最大規模のレジストリ研究では、全患者の3年生存率は94.7%という優れた成績が示されました。
これは使えそうです。
BPAは特に、PEA適応外症例（末梢型血栓病変・高齢・重篤な合併症を持つ患者）に対して有効です。 通常、複数セッション（平均4〜6回程度）に分けて施行し、段階的に肺血行動態を改善していきます。1〜2年生存率は97%以上とされており、短〜中期の予後においては非常に有望なデータが揃っています。
参考）www.aichi.med.or.jp/…/67_1_05_kondo.pdf
一方で、10年超の長期成績はまだデータが蓄積中であることも正直に伝える必要があります。 BPAを繰り返し受ける患者に対しては、肺動脈損傷（肺出血）などの合併症リスク管理と、施設の治療経験数が安全性に大きく影響することを共有しておくべきです。
高治療数施設では重篤な合併症が有意に低く、死亡リスクの低減が示されています。施設選択が余命に関わるということですね。
参考：国立循環器病研究センターによるBPAレジストリ研究の詳細
国立循環器病研究センター｜CTEPHに対するBPAの多施設共同レジストリ研究
慢性血栓塞栓性肺高血圧症の余命に関わる薬物療法の最新エビデンス
薬物療法単独でも、CTEPHの予後は以前と比べて大きく改善しています。現在の中心的な薬剤は、可溶性グアニル酸シクラーゼ（sGC）刺激薬のリオシグアト（アデムパス®）です。 CHEST-1試験において、PEA不適応または術後残存・再発のCTEPH患者で肺血管抵抗（PVR）の有意な低下と運動耐容能の改善が示され、CTEPHに対して世界で初めて承認された経口薬となりました。
手術不適応例でも5年生存率は87%が報告されています。 これは以前の薬物療法のデータと比較すると、大きな進歩です。
また、プロスタサイクリン受容体作動薬のセレキシパグや、エンドセリン受容体拮抗薬（ERA）なども補助的に使用されます。 ただし、これらはCTEPH単独ではなく、混合型や術後残存例に対する使用が主体となるケースが多く、適応の正確な理解が求められます。
薬物療法を選択する際は、肺動脈圧や肺血管抵抗の経時的なモニタリングが不可欠です。肺動脈圧や血管抵抗が依然高値の場合は生存率が低下するため、薬剤効果の評価と治療変更の判断を定期的に行うことが余命改善の条件です。
参考：CTEPHの治療薬・薬物療法の詳細（つくば心臓血管内科）
つくば心臓血管内科 メイクリニック｜慢性血栓塞栓性肺高血圧症の治療
慢性血栓塞栓性肺高血圧症の余命予測で見落とされがちな右心機能の評価
CTEPHの予後予測において、右心不全の評価は見落とされがちですが非常に重要です。これは意外ですね。右心不全はCTEPHの重要な予後規定因子であり、胸水・肝腫大・肝機能障害を伴う右心不全の合併は、生存率を大幅に低下させます。
参考）plaza.umin.ac.jp/…/JCS2017_fukuda_h.pdf
右心機能の指標として実臨床で注目されるのが、①BNP（またはNT-proBNP）値、②心エコーによる右心室拡大・三尖弁逆流の程度、③右心カテーテルによる心拍出量（CO）と混合静脈血酸素飽和度（SvO₂）です。特にSvO₂が65%未満に低下している場合は重篤な低心拍出状態を意味し、余命に直接影響します。
また、6分間歩行距離（6MWD）は非侵襲的な予後評価ツールとして広く使われています。450m以上を維持できている患者と300m未満の患者では、長期予後に明確な差があります。日常診療の中でこの数値を継続的に追うことが、治療効果の早期検知につながります。
さらに見落としやすい視点として、CTEPHにおける抗リン脂質抗体症候群（APS）の合併があります。APSを合併するCTEPH患者では血栓再発リスクが高く、抗凝固療法の中断が致命的になりえます。診断時にループスアンチコアグラント・抗カルジオリピン抗体の確認が余命管理の観点から必須です。
6分間歩行距離と右心機能の定期評価が条件です。患者の予後をより正確に把握するために、これらの指標を診療録に継続記録する体制を整えることをお勧めします。
参考：CTEPH診療ガイドライン2022（Minds・日本肺高血圧・肺循環学会）