気管支熱形成術 算定の実際と注意点
え、同日に別の手技を算定すると報酬が2万円減になるって知ってましたか？
気管支熱形成術 算定の概要と対象患者
気管支熱形成術（Bronchial Thermoplasty：BT）は、重症喘息に対して気管支平滑筋を熱処理で縮小させる高度医療行為です。令和6年度の診療報酬改定以降、「喘息治療の最終手段」としての位置付けが明確になりました。算定対象は18歳以上で重症持続型喘息の診断を受け、高用量吸入ステロイド＋β2刺激薬を併用しても症状がコントロールされない患者です。
つまり、対象は限定的ということですね。
算定できるのは呼吸器内科または麻酔管理体制を有する医療機関に限られます。届出制の医療技術として、施設要件の厳密な確認が求められます。過去に届出を失念して査定を受けた事例も報告されています。
日本呼吸器学会の指定施設リストも確認しておくと安心です。
気管支熱形成術 算定点数と加算算定の条件
令和6年度の告示で、気管支熱形成術の算定点数は18,000点（1回につき）に設定されています。ただし、同一日に他の気管支鏡下手技（例：BALや生検）を行うと原則として重複算定不可になります。これは誤って併算定してしまうと2万円超の減収につながるケースがあるということです。痛いですね。
また、「局所麻酔管理料」や「画像下気管支鏡加算」などは算定可ですが、「3D画像加算」や「呼吸管理加算」は査定されやすい傾向があります。審査機関ごとに判断が異なる点に注意が必要です。
算定可否の一覧を事前にプリントしておくと現場での混乱を防げます。結論は事前確認が原則です。
気管支熱形成術 算定での届出要件と施設基準
BTを算定するためには、特定保険医療材料「気管支熱形成術用カテーテル」の届出を行っていることが条件です。これに加え、専用機器Alairシステムを有する体制および日本呼吸器内視鏡学会の研修終了医が常勤していることが求められます。
施設要件を満たしていない状態で算定すると、返還命令（過請求）の対象となるリスクがあります。つまり制度面の落とし穴があるということですね。
届出様式（第103号）や申請手順は地方厚生局のサイトで確認できます。特に広島県内で申請する場合は、電子申請システムによる提出が推奨されています。
気管支熱形成術 算定時の併算定制限と査定の実例
実際の審査事例では、「同一入院中に3回実施した場合の算定順序」や「1回あたりの算定日」が問題視されることがあります。多くの施設では3回シリーズで施行しますが、1回あたりを別日として算定するのが基本です。同日算定は「連続施行」とみなされ、査定率が高い傾向にあります。
実際、2025年の支払基金統計では、誤算定による返戻が前年の1.8倍に増加しています。これは、施設内の算定ルールが統一されていないことが原因の一つと考えられます。
つまり統一マニュアルの整備が鍵です。
電子カルテ連携での自動チェック機能を導入する病院も増えています。たとえばORCAやHOPEシリーズの「算定警告」機能を活用すると、併算定漏れや重複を防止できます。
気管支熱形成術 算定の今後と実務上のポイント
今後の課題として、算定要件の見直しや包括評価への移行が議論されています。特に2026年度改定では、BT施行後の再入院加算などが新設される可能性があります。どこまでが「同一治療区分」かで議論が分かれていますね。
医療従事者にとっては、事前に療養計画書や麻酔記録の保管要件を再点検することが実務上のリスク回避になります。監査対象になった場合、記録不備が査定対象になりやすいためです。結果的に、数十万円規模の減収になるケースも。
リスク回避の基本は「1回ごとに完結した記録を残す」ことです。つまり一貫性が条件です。