反応性関節炎 診断基準
反応性関節炎 診断基準の大基準と小基準（1999年ワークショップ）
反応性関節炎は、単一の「決定打」検査で確定するというより、臨床像と感染エピソードを組み合わせて診断する疾患であり、1999年の第4回国際ワークショップの枠組み（大基準・小基準）は、医療現場で思考を整理するのに役立ちます。大阪大学の解説では、診断基準として「大基準（関節炎の特徴＋先行感染）」と「小基準（感染の引き金の証拠など）」を提示しています。
大基準は大きく2本柱で、(1) 関節炎が「非対称」など特徴を満たすこと、(2) 関節炎発症の3日〜6週間前に腸炎（少なくとも1日の下痢）または尿道炎（少なくとも1日の排尿障害や排膿）を示唆する所見があること、という時間軸を含む点が臨床的に重要です。
参考）https://pmc.ncbi.nlm.nih.gov/articles/PMC8594762/
この「3日〜6週間」という範囲は、患者の主訴が関節症状だけでも、数週間前の軽微な下痢・尿道症状を問診で掘り起こす必要があることを意味します。
参考）https://pmc.ncbi.nlm.nih.gov/articles/PMC8898028/
小基準は「感染の引き金となる証拠」として、尿道/子宮頸部ぬぐい等でのクラミジア陽性（大阪大学ページでは尿素リガーゼ反応やぬぐい検体での陽性などの記載）や、免疫組織学・PCRでのクラミジア検出など、原因微生物の関与を示す所見が例示されています。
同枠組みでは、確診は「大基準1と2を満たし、小基準を少なくとも1つ満たす」、疑いは「大基準は満たすが小基準なし」など、段階づけが明記されているため、紹介状やサマリーでも説明しやすい利点があります。
ただし注意点として、この基準は「診断（diagnosis）」そのものというより、臨床的に反応性関節炎を同定・分類するための考え方に近く、現場では常に“除外すべき危険疾患”との同時並行が必要です。
特に急性単関節炎で発熱を伴う場合、反応性関節炎の枠に当てはめる前に、関節穿刺と培養を含む敗血症性関節炎の除外を優先しなければなりません（反応性関節炎では関節液培養で増殖を認めないことが多いとされます）。
反応性関節炎 診断基準に必要な問診：腸炎・尿道炎と発症までの期間
反応性関節炎の「診断基準」を臨床で機能させる鍵は、問診で“先行感染の証拠”を構造化して拾うことです。
日本リウマチ学会系の解説では、微生物感染後、一般的に4〜6週後に関節炎を発症するとされ、感染症状が軽微で関節炎発症時には記憶に残っていないケースも少なくない点が強調されています。
そのため問診は、患者の記憶に依存する「症状の有無」だけでなく、より具体的な質問に分解すると精度が上がります。
例えば腸炎なら「水様便が1日以上あったか」「同居家族や同僚に同時期の下痢がいたか」、尿道炎なら「排尿時痛・違和感」「分泌物」「性交渉歴」「パートナー症状」など、診断基準に紐づく要素へ落とし込みます。
患者背景としては、尿道炎/子宮頸管炎後に発症する型と、細菌性下痢後に発症する型に分類されることが示されています。
さらに原因微生物として、クラミジア、サルモネラ、赤痢菌（Shigella）、エルシニア、キャンピロバクターなどが挙げられ、先行感染の部位により検査戦略（尿道分泌物・便培養など）が変わる、という実務的な示唆になります。
意外な落とし穴として、先行感染を「患者が自覚しない」だけでなく、「医療者側の問診の言葉が抽象的すぎて拾えない」ことがあります。
診断基準の“期間”をそのまま使い、「関節痛の3日前から6週間前までに、下痢（1日以上）か排尿障害（1日以上）はありましたか」と具体化すると、情報が出てくることがあります。
反応性関節炎 診断基準で押さえる臨床像：非対称少関節炎と腱付着部炎
反応性関節炎は脊椎関節炎（脊椎関節症）の一つとされ、末梢関節炎に加えて腱付着部炎や体軸病変、眼症状、粘膜皮膚病変などを伴うことがあります。
大阪大学の解説では、非対称性少関節炎（膝・足関節など）に加えて腱付着部炎、腱炎、さらに関節外病変（角結膜炎、ブドウ膜炎、結節性紅斑など）が現れうると記載されています。
診断基準の大基準に含まれる「関節炎の特徴」を、臨床で再現性高く評価するには、分布と左右差、荷重関節優位か、の3点で観察を固定すると便利です。
日本リウマチ学会系ページでも、膝・足関節など下肢に多い非対称の単関節炎〜少関節炎という特徴が述べられ、典型像を知っているほど見落としが減ります。
腱付着部炎は、反応性関節炎の“らしさ”を強める所見です。
同ページでは腱付着部炎が約70%に発現し、足底腱膜起始部・アキレス腱付着部に好発して痛みを伴うとされ、踵痛の訴えは関節痛と同格に扱うべきサインになります。
体軸病変としては、仙腸関節炎が一定割合でみられ、片側性であることもあるため、腰殿部痛がある場合は機械的腰痛として流さずに評価する必要があります。
実際に、仙腸関節炎の症状があればMRIなどの画像検査を行うことがある、と記載されています。
反応性関節炎 診断基準と検査：HLA-B27、CRP、培養・PCR、画像
反応性関節炎の検査は「確定のため」だけでなく、「他疾患の除外」と「先行感染の証拠固め」を同時に行う設計が重要です。
日本リウマチ学会系ページでは、特異的な検査所見はなく、リウマトイド因子や抗核抗体は一般的に陰性で、炎症反応（赤沈、CRP）は亢進しうる、とされています。
原因微生物の同定は、尿路感染由来なら尿道分泌物・尿での培養やPCRによるDNA同定、血清抗体価測定、腸炎由来なら便培養が検討されます。
一方で、感染から時間が経過して関節炎が起こるため、便培養などで原因微生物の同定に至らないことがよくある点も明記されており、陰性結果だけで反応性関節炎を否定しない姿勢が必要です。
HLA-B27は反応性関節炎と関連する遺伝学的素因として知られ、疾患概念の説明にも頻出します。
MSDマニュアル（プロフェッショナル版）では、HLA-B27を有する患者は、非保有者と比べて関節炎がより重度で、関節外症状がみられ、経過がより長期化する、と整理されています。
参考）反応性関節炎 – 06. 筋骨格系疾患と結合組織疾患 – M…
したがってHLA-B27は「診断基準の必須項目」ではない一方で、重症化・遷延化のリスク層別化として臨床的意味が出る検査と位置づけると使いやすくなります。
画像は、末梢関節そのものよりも、仙腸関節炎の評価で効いてきます。
仙腸関節炎の症状がある場合にMRIなどの画像検査が行われることがある、という記載は、反応性関節炎を脊椎関節炎スペクトラムとして捉える実務につながります。
関連文献として、反応性関節炎の診断と分類を扱った総説が大阪大学ページに参考文献として挙げられています（医療従事者が背景理解を深めるのに有用です）。
反応性関節炎 診断基準の独自視点：BCG膀胱内注入後・皮膚粘膜病変の拾い方
反応性関節炎を疑う場面で見落とされやすいのが、「典型三徴（関節炎・尿道炎・結膜炎）にこだわりすぎる」ことと、「誘因が性感染症や食中毒だけ」という思い込みです。
大阪大学の解説では、膀胱癌に対するBCG膀胱内注入療法後に生じることもある、と明記されており、泌尿器科治療歴が問診の重要項目になる可能性があります。
また、皮膚・粘膜病変は“患者が主訴として言わない”ことがあり、こちらから確認して初めて診断の一貫性が出ることがあります。
同ページには、膿漏性角皮症（手掌・足底など）、環状亀頭炎、口腔粘膜病変（痛みのない紅斑性・表在病変など）といった具体例がまとまっており、関節症状だけの診療でも皮膚所見に目を向ける根拠になります。
この視点は「診断基準」そのものを増やす話ではなく、診断基準の大基準（特徴的関節炎＋先行感染）を満たすか曖昧なときに、支持所見として全身を見直すフレームになります。
とくに踵部痛（腱付着部炎）＋手掌足底の角化性病変が揃うと、単なる“原因不明の関節痛”から一段階、脊椎関節炎スペクトラムとしての整合性が上がります。
治療面では、感染症に対する治療と、関節・関節外症状に対する治療を分けて考える、という整理が大阪大学ページで示されています。
一方で、日本リウマチ学会系ページでは、免疫反応による炎症が主体であるため抗菌薬より炎症を抑える治療が優先されるが、感染が慢性化している場合は感染治療も併せて行う、という臨床でのバランスが説明されています。
（診断の参考になる権威性の高い日本語リンク：定義、症状、検査、治療、予後まで一通り整理）
日本リウマチ学会（リウマチ財団） 反応性関節炎（ライター症候群）
（診断基準（1999年ワークショップ）と原因菌一覧、関節外病変がまとまっている）
