超音波検査の算定要件と検査料の算定方法

超音波検査の算定要件と検査料

超音波検査の算定要件と検査料のポイント
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同一月の算定

2回目以降は所定点数の90%で算定

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部位別の算定

同一日は主たる検査方法で1回のみ算定

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パルスドプラ法加算

血流診断目的で実施した場合に算定可能

超音波検査の同一月における算定要件

超音波検査の算定要件において、同一月に複数回検査を実施した場合の取り扱いは重要なポイントです。診療報酬の算定ルールでは、同一患者に対して同一月内に同じ超音波検査を2回以上実施した場合、2回目以降の検査料は所定点数の100分の90に相当する点数で算定することが定められています。

これは、区分番号D215(3のニの場合を除く)及びD216に掲げる超音波検査等に適用されます。例えば、腹部エコー検査を同一月内に2回実施した場合、1回目は通常の点数で算定しますが、2回目は90%の点数で算定することになります。

ただし、注意すべき点として、心臓超音波検査(UCG)の場合は、この逓減算定の対象外となっています。心臓超音波検査は、同一月内に複数回実施しても、毎回100%の点数で算定できます。

超音波検査の部位別算定方法と注意点

超音波検査の算定において、部位別の算定方法にも注意が必要です。同一日に複数の部位で超音波検査を実施した場合の算定ルールは以下のようになっています:

1. 同一部位の場合:

  • 方法に関わらず、主たる検査方法のみで算定
  • 例:前立腺断層と肝断層を行った場合、530点のみ算定

2. 別部位で同一の方法の場合:

  • 1回のみの算定
  • 例:乳腺断層と肝断層を行った場合、530点のみ算定

3. 別部位で異なる方法の場合:

  • いずれも算定可能
  • 例:心臓超音波検査(UCG)と肝断層を行った場合、780点+530点で算定

これらのルールは、医療機関の収益に直接影響するため、正確な理解と適切な算定が求められます。

超音波検査のパルスドプラ法加算の算定条件

超音波検査におけるパルスドプラ法加算の算定条件も重要な要素です。パルスドプラ法は、血流の速度や方向を測定する技術で、特定の疾患の診断に有用です。

パルスドプラ法加算の算定条件は以下の通りです:

1. 断層撮影法(心臓超音波検査を除く)において実施

2. 血管の血流診断を目的として行う

3. 所定点数に150点を加算

ただし、注意すべき点として、頸動脈や内頸動脈狭窄症(疑いを含む)に対するパルスドプラ法加算は原則として認められますが、高血圧症や脂質異常症、糖尿病、虚血性脳疾患などの基礎疾患に対するスクリーニング検査としての加算は原則として認められません。

パルスドプラ法加算の算定に関する詳細な基準

このリンク先では、パルスドプラ法加算の算定に関する具体的な基準が示されています。医療機関はこれらの基準を十分に理解し、適切に算定することが求められます。

超音波検査の記録と診療録への記載要件

超音波検査の算定要件において、検査結果の記録と診療録への記載も重要な要素です。令和2年度の診療報酬改定により、以下の点が明確化されました:

1. 検査で得られた主な所見を診療録に記載すること

2. 検査実施者が測定値や性状等について文書に記載すること

3. 医師以外が検査を実施した場合、その文書について医師が確認した旨を診療録に記載すること

4. 検査で得られた画像を診療録に添付すること

これらの要件を満たすことで、適切な診療報酬の算定が可能となります。また、これらの記録は患者の経過観察や他の医療機関との情報共有にも役立ちます。

超音波検査士資格と算定要件の関連性

超音波検査の質の向上と適切な算定のために、超音波検査士の資格が重要な役割を果たしています。超音波検査士は、日本超音波医学会が認定する専門資格で、高度な知識と技術を持つ医療従事者です。

超音波検査士の資格と算定要件の関連性について、以下のポイントが重要です:

1. 資格の取得要件:

  • 3年以上の会員歴(日本超音波医学会または日本超音波検査学会)
  • 看護師、准看護師、臨床検査技師、診療放射線技師のいずれかの免許保有
  • 認定試験の合格

2. 資格更新要件:

  • 5年ごとの更新
  • 50単位の取得(2019年4月1日以降の更新から適用)
  • 必修講習会の受講(2022年3月31日以降の更新から適用)

3. 算定要件との関連:

  • 特定の加算や施設基準において、超音波検査士の配置が要件となる場合がある
  • 質の高い超音波検査の実施により、適切な算定につながる

超音波検査士認定試験の詳細情報

このリンク先では、超音波検査士の認定試験に関する最新の情報が提供されています。資格取得を目指す医療従事者にとって有用な情報源となります。

超音波検査士の資格を持つ医療従事者が増えることで、超音波検査の質が向上し、より適切な診断と治療につながることが期待されます。また、医療機関にとっても、高度な技術を持つ人材の確保により、診療報酬の適切な算定や患者満足度の向上につながる可能性があります。

超音波検査の新たな算定項目と将来の展望

超音波検査の分野では、医療技術の進歩に伴い、新たな算定項目が追加されています。最近の例として、令和4年度の診療報酬改定で新設された「超音波減衰法検査」があります。

超音波減衰法検査の概要:

  • 点数:200点
  • 対象:脂肪性肝疾患の患者で慢性肝炎または肝硬変の疑いがある場合
  • 特徴:非侵襲的に肝脂肪量を評価可能

この新しい検査項目の追加は、非アルコール性脂肪性肝疾患(NAFLD)の増加を背景としています。超音波減衰法検査により、より早期かつ正確な診断が可能となり、適切な治療介入につながることが期待されています。

将来の展望としては、以下のような方向性が考えられます:

1. AI技術の活用:

  • 画像診断支援システムの導入
  • 診断精度の向上と検査時間の短縮

2. 遠隔超音波検査の普及:

  • 遠隔地での専門医による診断支援
  • 地域医療格差の解消

3. 新たな応用分野の開拓:

  • 組織弾性評価(エラストグラフィ)の適用拡大
  • 分子イメージング技術との融合

これらの新技術や新しい応用分野の発展に伴い、算定要件も適宜見直されていくことが予想されます。医療機関は、これらの動向を注視し、適切な機器の導入と人材育成を行うことが重要です。

令和4年度診療報酬改定の概要(厚生労働省)

このリンク先では、超音波減衰法検査を含む最新の診療報酬改定の詳細が確認できます。医療機関の経営者や医療従事者は、これらの情報を参考に、今後の戦略を検討することが求められます。

超音波検査は、その非侵襲性と即時性から、今後も医療の現場で重要な役割を果たし続けると考えられます。算定要件の正確な理解と適切な運用により、患者に最適な医療を提供しつつ、医療機関の健全な運営を実現することが可能となります。

医療従事者の皆様には、常に最新の情報にアンテナを張り、適切な検査と算定を心がけていただくようお願いいたします。超音波検査の技術と知識を磨き、患者さんにより良い医療を提供することが、結果として適切な算定にもつながります。今後も超音波検査の分野がさらに発展し、医療の質の向上に貢献することを期待しています。