部分調節性内斜視 手術
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部分調節性内斜視 手術の適応と診断の要点（10⊿・3か月・完全矯正）
部分調節性内斜視は「調節性内斜視として経過をみて、眼鏡をかけ始めて3か月以上経っても、遠見・近見ともに10⊿以上の眼位ずれが残る」状態として説明されます。
この定義が臨床で重要なのは、単に“内斜視がある”ではなく、「完全屈折矯正眼鏡で調節性成分をできるだけ差し引いたうえで、非調節性（もしくは残余）成分がどの程度残るか」を評価している点です。
小児は調節力が強く、通常の屈折検査だけでは遠視が見逃され得るため、調節麻痺薬を用いた屈折評価が治療設計の前提になります。
手術適応を考える前に、まず“眼鏡が正しくかけられているか”の確認が不可欠です。
参考）https://pmc.ncbi.nlm.nih.gov/articles/PMC11039593/
眼鏡装用を中断すると、眼鏡下での残余角が評価できないだけでなく、両眼視機能の発達機会を失う可能性があります。
また、見た目が内斜視に見える偽斜視（内眼角贅皮など）もあり、病歴・写真・眼位検査での鑑別が重要です。
部分調節性内斜視 手術前の眼鏡治療とプリズム（orthoptic effect・フレネル）
部分調節性内斜視では、遠視の完全矯正眼鏡を常用しても内斜視が残るため、残余角に対してプリズムで両眼視の条件を整える、または角度が大きければ手術を検討する、という流れが一般的に整理されています。
日本弱視斜視学会の解説でも、残った内斜視が小さい場合はプリズムレンズを処方して両眼視機能を養い、角度が大きい場合は手術で眼位矯正を行う、とされています。
医療機関の解説では「プリズムで眼位矯正を行ったのち必要に応じて手術」「術前にプリズムで両眼視可能な状態を作ると術後眼位が安定しやすい（orthoptic effect）」という考え方が紹介されています。
術前プリズムの実務では、フレネル膜プリズムを“試験装用”として使い、許容できる見え方・複視の変化・装用状況を確認してから、組み込みプリズムや手術計画に反映させる運用が現実的です。
参考）https://www.jstage.jst.go.jp/article/jorthoptic/49/0/49_49F118/_pdf
フレネルは便利な一方で、コントラスト低下や見た目の問題が出やすく、継続性に影響し得るため、装用指導とフォロー間隔の設計が結果を左右します。
“手術で一気に解決”と捉えるより、眼鏡・プリズム・弱視治療（該当する場合）を組み合わせて、両眼視にとって有利な期間を積み上げる発想が安全です。
術前に見落としたくないのが、周期内斜視の混在や移行です。webview.isho+1
調節性内斜視の経過観察中に斜視角が増え、部分調節性内斜視様になった後に周期性が見つかるケース報告もあり、斜視角の“日内・日差変動”の問診と記録（家族の写真・動画）が役立つ場面があります。
参考）調節性内斜視に合併した周期性内斜視の2症例について (臨床眼…
部分調節性内斜視 手術の術式と設計（内直筋後転・外直筋短縮・前後転）
部分調節性内斜視の手術は、原則として「眼鏡（完全矯正）装用下で残っている斜視角」に対して眼位矯正を行う、という前提で説明されることがあります。
実臨床で選ばれる術式としては、内直筋後転術、外直筋短縮術、両者を組み合わせた前後転（内直筋後転＋外直筋短縮）などが挙げられています。
どの術式を選ぶかは、残余角の大きさ、遠見・近見差、眼球運動、既往（弱視・手術歴）などで変わり、単純に「部分調節性だからこの術式」と決め打ちできない点が、若手ほどつまずきやすいポイントです。
また、調節性内斜視には屈折性・非屈折性・部分調節性のサブタイプがあり、近見での増強が強いタイプでは近用追加（遠近・二重焦点）を組み合わせることがあるため、手術設計は“遠見角だけ”で完結しない場合があります。
徳島県医師会の解説でも、遠視がなくても近見で輻輳が過剰に強く働く非屈折性調節性内斜視では、レンズ下方にプラスが入った二重焦点・累進多焦点（いわゆる遠近両用に近い）で対応することが述べられています。
この背景を踏まえると、部分調節性内斜視の手術でも「術後に眼鏡が不要になる」より、「術後も屈折管理を継続して、眼位と両眼視を崩さない」ことが目標になりやすい、と整理できます。
部分調節性内斜視 手術後のフォロー（眼位の戻り・屈折管理・立体視）
術後フォローで最も重要なのは、眼位が一時的に良く見えても“屈折が変わる”“眼鏡が合わない”“装用が崩れる”ことで、両眼視条件が再び悪化し得る点です。
日本弱視斜視学会の解説では、成長に伴って屈折度数が変化するため、定期受診して眼鏡度数のチェックが必要であることが強調されています。
術後の眼位変化（いわゆる戻り）については、斜視のタイプにより傾向が異なる可能性が示され、内斜視では時間経過で緩やかな変化ののち安定化する例がある、という報告もあります。
両眼視・立体視の評価は、「眼位が真っ直ぐに見えるか」だけでなく、融像の有無、抑制、立体視の質まで含めて追う必要があります。
一部の報告では、部分調節性内斜視で正常立体視を獲得できた割合が高くない可能性が示唆され、手術までの期間もフレネル膜プリズムなどで眼位矯正し、厳密な眼位管理が望ましいという主張があります。
参考）https://cir.nii.ac.jp/crid/1390282679224225792
この領域では、手術単体の成功ではなく「屈折管理＋装用遵守＋視能訓練（必要例）」の複合で、結果が大きく動くことを前提にチームで設計するのが安全です。
部分調節性内斜視 手術の独自視点：家族の写真・動画で“発症時期”と変動を拾う
独自視点として有用なのが、発症時期と変動の把握に「家庭で撮影された写真」を積極的に使う運用です。
日本弱視斜視学会の解説では、乳児内斜視などで1歳以上になって初診となる場合、生後すぐの写真を持参して発症時期の確認に役立てる、と具体的に述べられています。
この考え方を部分調節性内斜視にも拡張すると、「眼鏡装用前後でどの距離・どの状況で内斜視が出るか」「日によって角度が変わるか（周期性の示唆）」を、家族の動画（遠見・近見・疲労時）で補完でき、外来の短時間評価の弱点を埋められます。
さらに、家族が撮る写真は同じ条件が再現しにくい反面、長期の生活背景（体調、睡眠、近業負荷）を含んだ“リアルワールドデータ”であり、術前プリズムの受容性や眼鏡装用の実態把握にもつながります。
医療従事者向けには、撮影条件を簡単に統一する指示（正面・一定距離・両眼が同時に写る・フラッシュ有無の固定）を渡すだけで、経時比較の価値が上がります。
このような情報があると、手術適応を「角度」だけでなく「生活での破綻度（恒常化しているか、両眼視が維持できているか）」として議論しやすくなり、患者家族の納得形成にも寄与します。
部分調節性内斜視（診断・治療の公的解説）。
日本弱視斜視学会：内斜視（調節性内斜視・部分調節性内斜視の定義と治療）
調節麻痺下屈折・眼鏡治療・手術に触れた一般向けだが要点がまとまる解説（検査の実際の参考）。
徳島県医師会：調節性内斜視（アトロピンでの屈折検査、眼鏡装用、手術に言及）
術前プリズムで術後眼位が安定しやすい（orthoptic effect）の考え方。
中京グループ：斜視弱視・小児眼科（部分調節性内斜視のプリズム→手術、orthoptic effectの説明）
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