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リハビリ病院の受け入れ拒否と入院条件
リハビリ病院の受け入れ拒否の主な理由
リハビリ病院への転院や入院を希望しても、受け入れを拒否されるケースが少なくありません。その主な理由には以下のようなものがあります。
• 2カ月の壁：発症や手術から2カ月以上経過している
• 医療・看護必要度が高すぎる
• リハビリの適応がない（改善の見込みが低い）
• 病棟の受け入れ能力を超えている
• 在宅復帰の見込みが低い
中でも「2カ月の壁」は、多くの患者さんや家族が直面する大きな壁となっています。これは、回復期リハビリテーション病棟の入院料算定に関する規定に基づくものです。
回復期リハビリテーション病棟入院料の算定条件についての詳細情報
この規定により、発症や手術から2カ月以上経過した患者さんは、回復期リハビリテーション病棟への入院が困難になる場合があります。これは、早期のリハビリテーション開始が効果的であるという医学的根拠に基づいています。
また、医療・看護必要度が高すぎる場合も受け入れが難しくなります。リハビリ病院は急性期病院ほどの高度な医療体制を持っていないため、医療処置が多い患者さんの受け入れには慎重にならざるを得ません。
リハビリ病院の入院条件と2カ月の壁
リハビリ病院、特に回復期リハビリテーション病棟への入院には、厚生労働省が定めた条件があります。主な条件は以下の通りです。
• 対象疾患であること
• 発症や手術からの期間が定められた日数内であること
• リハビリテーションに適応があること（改善の見込みがあること）
対象疾患と入院可能期間は以下のようになっています。
| 対象疾患 | 入院可能期間 |
|---|---|
| 脳血管疾患、脊髄損傷、頭部外傷など | 150日（重度の場合180日） |
| 大腿骨、骨盤、脊椎、股関節、膝関節の骨折など | 90日 |
| 外科手術後や肺炎等による廃用症候群 | 90日 |
| 大腿骨、骨盤等の神経、筋、靭帯損傷 | 60日 |
これらの条件に加えて、各リハビリ病院には独自の受け入れ基準があります。例えば、在宅復帰率の維持や、重症患者の割合など、病院の施設基準によって受け入れられる患者さんの状態が異なります。
特に注目すべきは「2カ月の壁」です。多くの回復期リハビリテーション病棟では、発症や手術から2カ月以内の患者さんを優先的に受け入れる傾向があります。これは、早期のリハビリテーション開始が効果的であるという医学的根拠に基づいていますが、同時に診療報酬の算定条件とも関連しています。
リハビリ病院での医療行為と受け入れ基準
リハビリ病院で行われる主な医療行為には以下のようなものがあります。
• 排泄管理（膀胱留置カテーテル管理）
• 経管栄養剤の注入
• 痰の吸引（気管切開患者）
• 採血
• 点滴
これらの医療行為の必要性や頻度によって、受け入れの可否が判断されることがあります。例えば、頻繁な医療処置が必要な患者さんは、急性期病院での治療継続が望ましいと判断される場合があります。
また、リハビリ病院の施設基準によっても受け入れ基準が異なります。回復期リハビリテーション病棟入院料1から6まで、6つの種類があり、それぞれ人員配置や設備、リハビリテーションの提供体制が異なります。
例えば、入院料1の病棟では、以下のような基準があります。
• 専従の常勤医師が2名以上配置されていること
• 看護職員の配置が13対1以上であること
• 専従の理学療法士、作業療法士、言語聴覚士がそれぞれ適切に配置されていること
• 在宅復帰率が7割以上であること
これらの基準を満たすために、病院側は受け入れる患者さんを慎重に選定する必要があります。
リハビリ病院の転院と受け入れ拒否の対策
リハビリ病院への転院を円滑に進めるためには、以下のような対策が有効です。
• 早期からの相談：急性期病院入院中に、早い段階でリハビリ病院への転院を検討し、相談を始める
• 複数の病院の検討：1つの病院で断られても、条件の異なる複数の病院に相談する
• 医療ソーシャルワーカーの活用：転院先の選定や調整に関して、専門家のサポートを受ける
• 家族の協力体制の確立：在宅復帰の可能性を高めるため、家族のサポート体制を整える
• リハビリの積極的な実施：急性期病院でのリハビリを積極的に行い、ADL（日常生活動作）の改善を図る
特に重要なのは、早期からの相談です。急性期病院の医療ソーシャルワーカーや連携室に早めに相談することで、適切なタイミングでの転院が可能になります。
また、リハビリ病院の種類や特徴を理解することも大切です。回復期リハビリテーション病棟以外にも、地域包括ケア病棟や療養病棟など、患者さんの状態に応じた選択肢があります。
リハビリ病院での患者拒否への対応方法
リハビリ病院から受け入れを拒否された場合、以下のような対応方法があります。
• 拒否理由の確認：具体的な拒否理由を確認し、改善可能な点があるか検討する
• 主治医との相談：現在の主治医に状況を説明し、他の選択肢や対策について相談する
• 別のリハビリ病院の検討：条件の異なる他のリハビリ病院を探す
• 地域包括支援センターへの相談：地域の医療・介護資源について幅広い情報を得る
• 在宅リハビリの検討：在宅でのリハビリテーション実施の可能性を探る
拒否理由が「2カ月の壁」である場合、以下のような対応も考えられます。
• 医療区分の高い療養病棟への転院：一時的に療養病棟に入院し、状態改善後にリハビリ病院への転院を目指す
• 外来リハビリの利用：可能であれば在宅に戻り、外来でリハビリを継続する
• 介護保険サービスの利用：訪問リハビリや通所リハビリなど、介護保険サービスを活用する
地域包括ケアシステムにおけるリハビリテーションの位置づけに関する情報
最後に、患者さんやご家族の皆様にとって、リハビリ病院への転院や入院は大きな不安を伴う出来事です。しかし、適切な情報収集と早めの対策、そして医療・介護の専門家との連携により、多くの場合、最適な解決策を見出すことができます。諦めずに、粘り強く取り組むことが大切です。
リハビリ病院の受け入れ拒否と入院条件の問題は、日本の医療システムの課題の一つでもあります。今後、高齢化社会の進展に伴い、さらなる制度の改善や柔軟な対応が求められるでしょう。患者さんとそのご家族、医療・介護従事者、そして行政が一体となって、より良いリハビリテーション医療の実現を目指していく必要があります。