麻痺性散瞳 治療法
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麻痺性散瞳の原因と鑑別
麻痺性散瞳は「瞳孔括約筋の副交感神経支配が働かない（または遮断される）」状況で起きやすく、臨床では“瞳孔不同”の文脈で原因を分けて考えると整理しやすいです。
鑑別の出発点は「明所で左右差が増えるなら“大きい瞳孔側”の異常を疑う」という基本で、薬剤性（散瞳薬・調節麻痺薬の点眼や曝露）や虹彩の構造的損傷、アディ緊張性瞳孔などが候補になります。
一方で、眼瞼下垂や外眼筋運動障害があれば第3脳神経麻痺の可能性が上がり、重篤な潜在疾患（腫瘍・動脈瘤など）の同定につながるため、“散瞳だけの問題”として扱わない姿勢が重要です。
また、患者の古い写真（運転免許証など）で「以前からの瞳孔不同か」を確認するという手順は、忙しい現場でも有効な“意外に効く”鑑別技です。
麻痺性散瞳の薬剤性と治療法
薬剤性は想像以上に多彩で、散瞳薬・調節麻痺薬の点眼歴だけでなく、眼に接触した薬剤（例：イプラトロピウムのエアロゾル等）も鑑別に入ります。
この場合の治療法は、原因薬剤の中止（または曝露回避）と経過観察が基本になり、必要なのは「他の危険な原因ではない」ことの確認です。
医療者側の実務としては、散瞳・調節麻痺を起こす点眼薬は添付文書上も“散瞳又は調節麻痺が起こる”ことが明記されており、回復まで運転・機械操作を避ける指導やサングラス等の説明が安全管理上の治療になります。
なお、トロピカミド点眼は散瞳・調節麻痺目的で用いられ、用法用量（散瞳は1日1回1～2滴、調節麻痺は3～5分おきに2～3回など）が定められているため、「医原性の麻痺性散瞳」を疑う場面では投与状況の確認が最短ルートです。
麻痺性散瞳の診断ポイントと検査
診察は、明所・暗所での瞳孔径測定と対光反射の確認を基本に、調節反応と外眼筋運動、眼瞼下垂や虹彩の構造異常の有無まで一続きで評価します。
“赤旗”として、眼瞼下垂・無汗症・外眼筋運動障害などが挙げられており、これらがある場合は背景疾患の精査が治療に直結します。
また、ホルネル症候群や第3脳神経麻痺が疑われる場合、脳MRI/CTや（ホルネルでは）胸部CTが必要になることがあるため、眼科単独で完結させず連携の判断が重要です。
薬剤性かどうかが曖昧なときほど、病歴（点眼・貼付薬・吸入薬・農薬等の曝露）を“具体名で”取り直すほうが、検査を増やすより診断精度が上がることがあります。
麻痺性散瞳の治療法と患者指導
麻痺性散瞳の「治療法」は、実際には原因に応じた治療（原因治療）と、症状に伴う不利益への対処（支持療法）の二段構えになります。
たとえば薬剤性・検査用点眼が背景なら、光眩しさへの対策（遮光）や回復までの生活指導が中心で、添付文書でも回復まで運転等を避ける注意や強い光を直接見ない指導が推奨されています。
小児では全身性副作用が起こりやすいこと、低出生体重児では希釈使用を考慮すること、眼底検査で徐脈・無呼吸等の報告があることが示されており、「散瞳させる治療」自体がリスクになる点も見落としやすいポイントです。
“散瞳を縮めること”が目的化すると危険なため、患者が困っている症状（羞明、近見困難、頭痛、複視など）を言語化してもらい、危険サインの説明と再受診基準をセットで渡すのが実務的です。
麻痺性散瞳の独自視点：現場での見落とし対策
検索上位の解説は疾患論に寄りがちですが、現場での見落としは「散瞳＝眼科」「縮瞳しない＝点眼のせい」と短絡する思考で起きやすく、まず“赤旗の有無”でトリアージする運用設計が安全です。
具体的には、(1)眼瞼下垂、(2)外眼筋運動障害、(3)発汗異常、(4)強い頭痛や神経症状、(5)急性閉塞隅角緑内障を疑う眼痛などがある場合は、散瞳の対症ではなく原因検索（画像を含む）を前面に出します。
逆に赤旗がなく、曝露歴が明確で、他覚所見も整合するなら「医原性/薬剤性の麻痺性散瞳」として説明と安全指導を丁寧に行うほうが、患者満足と医療安全の両方に寄与します。
この“運用の型”をチームで共有しておくと、夜間・救急外来でも判断がブレにくくなります。
薬剤性や瞳孔不同の鑑別の実務（原因・赤旗・検査方針）がまとまっている参考。
トロピカミド点眼（散瞳・調節麻痺）の用法用量、重要な注意（運転回避、遮光、小児の注意点など）が確認できる参考。