内斜視弱視と診断治療
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内斜視弱視の原因と分類（乳児内斜視・調節性内斜視・斜視弱視）
内斜視は「視線が内側に向く」状態で、発症時期・原因・調節性の有無などで分類し、分類がそのまま治療方針の骨格になります。特に小児では、乳児（先天）内斜視と後天内斜視（基礎型内斜視、調節性内斜視など）を最初に切り分けるのが実務上重要です。
弱視は医学的には「視力の発達が障害されて起きた低視力」を指し、原因として屈折異常・斜視・形態覚遮断などが挙げられます。
斜視弱視は、斜視眼が中心窩で物を見ない（固視異常を含む）などの条件で視力発達が阻害されるタイプで、外見上目立つ斜視だけでなく、軽い斜視でも起こり得るため健診で見つかることが少なくありません。
医療現場で「内斜視弱視」という言い方をするとき、実際には下記の混在が起こります。
- 内斜視（とくに調節性内斜視）により抑制が生じ、斜視弱視に進むケース。
- 遠視性不同視弱視・屈折異常弱視が先行し、視力不良が誘因となって眼位が崩れる（感覚性要素を伴う）ケース。
- 乳児（先天）内斜視に弱視を合併するケース（交代固視できず片眼が弱視化など）。
内斜視弱視の診断（調節麻痺下屈折検査・視力検査・眼位検査）
調節性内斜視では「遠視があり、明視のための過剰な調節が内寄せ（調節性輻湊）を引き起こす」という機序が中核で、診断では遠視の有無と眼鏡で眼位が正面に戻るかの確認が要点です。
そのため小児の屈折は、調節麻痺薬を用いて測定し、その結果に基づいて眼鏡を処方する、と日本弱視斜視学会の内斜視解説でも明確に述べられています。
さらに日本眼科学会の「小児の眼鏡処方に関する手引き」でも、弱視や斜視の小児では調節麻痺下の精密屈折検査にもとづく完全矯正が原則であること、内斜視がある場合はアトロピン硫酸塩点眼などを用いることが整理されています。
診断で見落としやすい論点を、医療従事者向けに実装レベルでまとめます。
- 「眼位ずれがある＝必ず弱視」ではなく、斜視の型（乳児内斜視、調節性、部分調節性など）と固視・抑制の状態を併読する。
- 裸眼視力が比較的良くても遠視が潜伏しうるため、調節麻痺下屈折で遠視を“見える化”しないと眼鏡治療が空振りになる。
- 急性内斜視は器質的疾患を伴うことがあり、原因検索（必要ならMRIなど）を要する、という注意点が内斜視の総論に含まれる。
「意外に効く」実務上の工夫として、受診の初期に保護者へ“写真持参”を依頼し、発症時期の同定に使う方法があります（とくに1歳以上で初めて受診する乳児内斜視疑い）。これは鑑別の精度を上げ、治療の説明を短くできる利点があります。
内斜視弱視の治療（眼鏡・遮閉法・アトロピン・視能訓練）
治療の基本戦略は「①原因の是正（屈折矯正など）→②弱視治療（遮閉やペナリゼーション）→③必要なら眼位手術で両眼視の獲得を狙う」という順序で考えると整理しやすいです。
調節性内斜視は、遠視を完全矯正する眼鏡で調節負荷を減らし、内斜視を出さない状態を作ることが中心になります。
内斜視を伴う遠視では、調節麻痺下での屈折度数に基づく完全矯正が原則であること、内斜視のときはアトロピン硫酸塩点眼を用いる選択があることが、日本眼科学会の手引きに明記されています。
弱視治療の具体は、斜視弱視に対しては健眼遮閉（遮閉法）が基本で、必要に応じて薬剤（アトロピン）点眼や斜視手術を組み合わせる、という構造です。jstage.jst+1
日本眼科医会の一般向け解説でも、斜視弱視の訓練は遮閉法が基本で、訓練と斜視手術を組み合わせる、と説明されています。
参考）4歳児健診導入への取り組み-3歳児健診を補完するために-
日本弱視斜視学会の弱視ページでも、不同視弱視ではまず眼鏡装用で様子を見て、改善不十分なら健眼遮閉やアトロピン点眼を行う、という“段階的追加”が提示されています。
参考）302 Found
現場での説明に使える「よくある誤解」と対策を挙げます。
- 誤解：眼鏡で内斜視が減ったら治療終了。→実際：遠視そのものが消えるわけではなく、成長に伴う屈折変化もあるため定期受診と度数チェックが必要です。
- 誤解：視力が1.0になれば眼鏡不要。→実際：弱視が改善しても屈折異常が残れば眼鏡中止で再発し得るため、少なくとも視機能の臨界期内は屈折矯正継続が重要です。
- 誤解：遮閉は長いほど良い。→実際：遮閉は有効だが、治療計画は眼位・両眼視・年齢・コンプライアンスで調整し、過遮閉で健眼の視機能に影響を出さない配慮が要る（指示の明確化が重要）。
“あまり知られていないが有用な視点”として、眼鏡治療の成否は「度数」だけでなくフィッティング（瞳孔位置、頂点間距離、装用安定性）にも左右され、治療用具としての品質管理が必要です。
日本眼科学会の手引きでは、治療用眼鏡は視機能発達の重要な光学的治療用具で、作製後のチェック（度数、PD、光学中心、フィッティング、レンズ傷など）を受診時に確認することが推奨されています。
内斜視弱視の手術（部分調節性内斜視・乳児内斜視・両眼視機能）
乳児（先天）内斜視は眼位ずれが大きく、眼位をまっすぐにするために斜視手術が必要になることが多く、両眼視機能獲得のため早めの手術が望ましい、と日本弱視斜視学会の解説にあります。
また調節性内斜視でも、眼鏡で完全に消えるタイプだけでなく、眼鏡をかけても内斜視が残る「部分調節性内斜視」があり、残余角が大きい場合は手術、角度が小さい場合はプリズムレンズを検討する、という管理方針が示されています。
日本眼科医会の解説でも「調節性内斜視は眼鏡で治るが、一部分が調節性の場合は眼鏡をかけながら手術も行う」という整理があり、医療者間の共通言語として使いやすい説明です。
手術を弱視治療と絡めて説明する際のコツは、「眼位を整える目的」と「弱視（視力発達）を回復させる目的」を分けることです。斜視手術で眼位を整えても、弱視側が使われないままだと視力が伸びないことがあり、遮閉や屈折矯正を並走させる必要があります。jstage.jst+1
一方で両眼視機能は6歳頃までに完成するとされ、その間の斜視は両眼視発達を阻害する、という発達の観点も手術時期説明の背景として重要です。jstage.jst+1
内斜視弱視の独自視点（3歳児健診・4歳児健診・見逃し対策）
内斜視は外見で気づかれやすい一方、弱視（とくに不同視弱視）は「片眼がよく見えるので生活に支障が出にくく、家族が気づきにくい」という構造的な見逃しリスクがあります。
このギャップを埋める制度的対策として、3歳児健診の視力検査が全国的に実施されるようになった経緯があり、早期発見・適切な処置で正常視力が期待できるというメッセージが日本眼科医会の解説に明示されています。
さらに日本眼科学会の手引きでは、3歳児健診は法定健診であり、家庭検査→健診会場→眼科精密検査の3段階で行われ、屈折検査導入が見逃し対策として課題・推進されていることが書かれています。
「意外な情報」として、4歳児の視力・屈折・眼位を含む健診を視能訓練士が園に出張して実施し、弱視発見と治療成績（視力1.0到達まで概ね半年）を報告した国内研究があります。
この知見は、3歳児健診で取りこぼしたケースや、検査可能率の問題がある地域で「4歳での補完スクリーニング」を設計する根拠として使えます。
医療機関側の実装としては、健診で「視力だけ」ではなく屈折・眼位の評価へつなぐ導線（紹介状テンプレ、精密検査の標準セット、再診の期限設定）を整えると、内斜視弱視の“治療開始の遅れ”を減らせます。
参考：内斜視の分類・診断・治療（調節性内斜視、部分調節性内斜視、急性内斜視の注意点など）
参考：弱視の原因別の診断と治療（屈折異常弱視、不同視弱視、斜視弱視、形態覚遮断弱視）
参考：小児の眼鏡処方（弱視・斜視での完全矯正、調節麻痺薬、作製後チェック、公的補助）
https://www.nichigan.or.jp/Portals/0/resources/member/guideline/PrescribingGlasses.pdf
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